火災以外でも使える！？火災保険の賢い選び方

こんにちは。junです。今回はダイレクト系損保で火災保険を契約するときに注意すべきポイントの話をします。

みなさんは火災保険は誰から契約しましたか？

多くの方が、不動産会社もしくは不動産会社から紹介された損害保険代理店から契約したと思います。

『火災保険』という名前なので、『火災』の時しか使えないと思って保険料の安さで決めたと思います。

でも実は、契約時に設定する補償の範囲によって、『え！こんなものまで補償されるの！？』というものまで補償されるようになります。

そして当然ですが、対面契約よりネット損保で契約したほうが保険料は安いです。

ただ、多くの方は選び方がわからないという理由でオススメされるがまま契約してしまっていると思います。そして、多くの方は『火災事故』のみ補償される『火災保険』に入っています。

それではどういう契約内容にすればどんなものまで補償されるか、まずは火災保険のポイントをチェックしていきましょう。

火災保険と地震保険

現在国内では数十社の損害保険会社が火災保険を販売しています。その中でもネットで完結できる保険会社は２〜３社しかありません。

対面系損保とネット損保の保険料を比較すると、１～２割ほど保険証の差がでます。もちろんネット系損保のほうが保険料が安いです。補償内容や事故対応に関しては、各社しのぎを削っているポイントなので対面系損保もネット損保も差はほとんどありません。

特に地震保険は政府管掌保険ですので、補償内容は基より、保険料も各社一律です。

ただ、契約時に選ぶ補償内容（補償範囲）によっては「使える」火災保険と「使えない」火災保険にはっきりと分かれます。

火災保険の補償範囲は、建物と家財に分かれています。

建物は、家の構造自体です。屋根や壁の他、カーポートや庭、フェンスなども含まれます。建物に固着しているものも含まれるため、キッチンやユニットバス、トイレやエアコンなども含まれます。

家財は、家の中に収納されているもの全てです。衣服や寝具など固着していないもの全てなので、テーブルやソファーなどの家具の他に、テレビなどの家電も含まれます。

上記のように、思った以上に対象範囲は広いです。

実は住宅火災は年々減少傾向にあります。

消防庁発表の統計資料によりますと、平成２８年度の住宅火災の発生件数は平成２７年度の１２，０９７件から１１，３５４件へと６．１％減少しています。

過去１０年間で見ても毎年減少していることがわかります。

損害保険会社のパンフレットを見てもわかるように、火災による保険金請求の割合は４％ほどしかありません。

火災保険の保険金請求のほとんどを占めるのが、火災以外の事由による損害です。

その中でも、建物に対する損害で一番多いのが風災や雪害、水害などの自然災害で、全体の５０％ほどを占めています。

家財に対する損害ではその他破損・汚損が４０％ほどを占めています。

自宅における事故の発生確率から火災保険を検討すると、基本補償である火災に限定するのではなく、その他損害等まで幅広い補償とすることが望ましいことが明らかになります。

そして、当然ですが補償範囲を拡大すればするほど、様々な損害で火災保険が使えるようになります。

みなさんは家の物が壊れてしまった、あるいは壊してしまった経験はありませんか？

子どものころを思い出すと、だれでも１度や２度は家の物を壊してしまった記憶はあると思います。

火災保険の補償範囲を拡大させると「そんなことまで補償されるの！？」と驚くこともよくあります。

次回は補償範囲を拡大させると『あんなものを壊したor壊れてしまった』場合でも『火災保険』で直せるようになってしまう話をします。