5月はコロナの影響で肌感覚的には経済は大打撃を受けている真っ最中だが、その裏付けとなる指標が出ていない中、金融市場は国内外ともに上昇。
国内市場
5月1日終値 日経平均:19,619.35円 TOPIX:1,431.26ポイント
5月29日終値 日経平均:21,877.89円 TOPIX:1,563.67ポイント
騰落率 日経平均+11.5% TOPIX:+9.2%
国内株 売却銘柄
銘柄名 | コード | 購入単価 | 売却単価 | 損益 |
野崎印刷紙業 | 7919 | 121 | 125 | 3.3% |
ストリーム | 3071 | 560 | 650 | 16.0% |
マレーシアKLCI | 1560 | 3385 | 3600 | 6.35% |
WTI原油 | 1671 | 663 | 733.5 | 10.6% |
NOMURA原油 | 1699 | 80 | 89 | 11.2% |
テラ | 2191 | 135 | 520 | 285.1% |
MDNT | 2370 | 420 | 1120 | 166.6% |
新興国債券 | 2519 | 959 | 1008 | 5.1% |
住友化学 | 4005 | 316 | 350 | 10.7% |
OTS | 4564 | 690 | 1200 | 73.9% |
ソレイジア・ファーマ | 4597 | 1220 | 1700 | 39.3% |
リソー教育 | 4714 | 268 | 307 | 14.5% |
不二サッシ | 5940 | 660 | 700 | 6.0% |
アマティ | 5952 | 950 | 1100 | 15.7% |
宮入バルブ製作所 | 4695 | 750 | 1000 | 33.3% |
ピクセラ | 6731 | 180 | 210 | 16.6% |
アライド | 6835 | 70 | 79 | 12.8% |
マーベラス | 7844 | 561 | 785 | 39.9% |
アプラスフィナンシャル | 8589 | 59 | 65 | 10.0% |
フィンテック グローバル | 8789 | 37 | 42 | 13.5% |
自粛終了に伴い一旦利益確定。元々長期保有目的で投資したテラ、MDNT、OTS、ソレイジアが高騰。仕事柄、がん治療分野の低単元株に期待を込めて投資していたが、コロナ関連で高騰したため利益確定。
テラはがん治療樹状細胞ワクチンによるがん免疫細胞治療を新型コロナウイルス治療薬として転用する計画が好感し上昇。MDNT、OTS、ソレイジアは同種の銘柄として上昇。テラは売却後も2000円を目指す展開になっている。
非接触社会を見据え、2次元コンテンツ目的でマーベラスへ投資。中国企業が買収することとなり高騰。利益確定。
原油先物ETFは先行き不透明な為利益改定。コンタンゴが解消されない限り再投資は現状考えていない。
海外市場
5月1日終値 ダウ平均:23723.69ドル ナスダック:8889.55
5月29日終値 ダウ平均:25383.11 ナスダック:9489.87
騰落率 ダウ平均:+6.9% ナスダック:+6.7%
米国株 売却銘柄
銘柄名 | ティッカー | 取得平均単価 | 売却単価 | 損益 |
アクセンチュア | ACN | 171.08 | 200.33 | 17.0% |
ディスカバー | DFS | 36 | 48.3 | 34.1% |
エコラブ | ECL | 173.44 | 211.37 | 21.8% |
ウォルト ディズニー | DIS | 103 | 116.34 | 12.9% |
マイクロソフト | MSFT | 158.13 | 182.8 | 15.6% |
アボット ラボラトリーズ | ABT | 85 | 96 | 12.9% |
ゼネラル ダイナミックス | GD | 140 | 164.37 | 17.4% |
ゼネラル エレクトリック | GE | 7 | 8.5 | 21.4% |
ジョンソンコントロールズ | JCI | 29 | 33 | 13.7% |
クアルコム | QCOM | 74.8 | 85 | 13.6% |
多くの銘柄が4月購入。何に投資しても上昇した。急落時はダウ工業株30種の個別保有(1ロット3500ドルほど)や、VOOなどのS&P500指数ETFへの集中投資で問題ないとの結果が得られた。
翌月以降の戦略
実体経済と金融市場の乖離が続く可能性高い。各国とも、市場にジャブジャブの資金を注入している為、当面は株式市場は上昇すると考える。
ただ、新型コロナウイルスの感染拡大は先進国から新興国へとシフトしている。先進国も経済が動き出し、実体経済の悪化が数値として表れて2番底が来る可能性を警戒し、手元キャッシュのポジションを厚めに、個別株からETFへと投資先を変更していく。
ただ、日本株に関しては低単元株を中心にNISAの枠上限までは投資継続。
コメント